盗聴盗撮定期調査

当社は盗聴・盗撮器が仕掛けられやすい不特定多数の出入りのある施設や企業機密の漏洩対策の一環として定期的に盗聴・盗撮器発見調査をおこなっております。
顧客への影響はもちろんの事、企業にも影響が大きく情報漏洩は企業全体の損害を招く可能性があります。

 

盗聴・盗撮器は年間約40万個以上販売されインターネットなどで安価で入手可能で電池や電源を入れるだけで誰でも簡単に使用できます。

 

サービス業など顧客のプライバシーなどが流出してしまうと取引先などの信頼は崩れてしまい一度崩れた信頼を取り戻すのは困難で盗聴された被害者だと訴えても社会的には認めてもらえないのが現状です。

 

企業においては、新製品の開発・役員会議・会社内での情報漏洩により、受注の減少、会社内でのトラブルが起きる危険性があります。

 

宿泊施設などにおいても室内に盗聴・盗撮器などが仕掛けられ、ネットなどに画像や名称が流出し利用客の減少・廃業につながる危険性があります。

 

近年インターネットなどの普及により特にセキュリティ対策に力を入れている企業・店舗が増加しており「情報漏洩防止」が必要不可欠な時代となってきています。
当社の「厳しい目」で「情報漏洩防止」のサポートをいたします。

 


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